あなたの整体院治療院では何本の収入の柱がありますか?

整体WEB経営セミナー

こんにちは。

治療院整体院経営改革のプロフェッショナル 加賀谷慶太です。

皆さんご存知の通り、治療院、整体院、リラクゼーションサロンも全国で10万店舗を超え、生き残りをかけた厳しい時代に突入していますよね。

今回は、東葉コンディショニングが数々の経営の課題を解決するために、新たな収入の柱を立てると決断し、取り組んできたこと、これから取り組んでいくことをお伝えいたします。



●整体院・治療院経営の問題点

整体院・治療院の経営者の方々は、多かれ少なかれ下記のような問題を感じているのではないでしょうか?

・競争が激しくなり新患が集まらず売上が伸び悩んでいる。

・体力の限界=売上の限界、将来年齢を重ねていった時、今と同じように治療ができるか不安だ。

・保険診療に限界を感じている、新たな収入源がほしい。

・労働環境の改善が難しくスタッフが定着しない。


実は、当社も数年前まで同様の悩みを抱えていました。


●㈱トップランナーの経営改革

㈱トップランナーでは、中期経営計画の中で多店舗展開推進を掲げていますが、多店舗展開をする上で重要なのが、人の採用になります。しかし、昨今の売り手市場の採用マーケットにおいて採用難の課題は大きく、なかなか計画通りに進まない状況です。

採用戦線で成果を上げるには、労働環境改善など社内の整備をする必要があります。

そこで当社では、人の成長=会社の成長と考え、「組織のための人ではなく、人のための組織づくり」をスローガンに掲げ、スタッフのみんなが会社が好きと感じ、仕事が楽しいと感じ、ピリッとしたやりがいを感じる会社づくりを推進してきました。

例えば、業界では珍しい『週休2日制の導入』『各種手当、福利厚生の充実』『退職金制度の導入』『スタッフの増員』などを実施し、スタッフの満足度向上を図ってきました。

そうは言っても、経営面からまともに考えると「休日を増やしたら、売上・利益を確保できないでしょ!」と考えますよね?

そうなんです。整体院・治療院のような労働型のビジネスモデルの場合、労働時間とスタッフ数で売上の上限が決まりますので、労働時間を減らすと売上・利益は確実に下がります。

しかし、労働時間を減らし、売上・利益が減ってしまっては、スタッフへの待遇を良くしたり、未来への投資が出来なくなるので、「スタッフのために労働時間を減らしたいけど、売上・利益を減らすわけにはいかない!」というジレンマを、経営者は常に抱えることになります。

そのため、なかなか経営改革が進みません。


そのような中、経営改革を実施していくためには、『商品売上などの比率を高め、施術売上だけに頼らない経営にシフト』『ストック、リピート収入源の確保』というように、新たな収入の柱を立てることが必須になります。


●施術売上に頼らない経営にシフトする

これからの整体院・治療院経営を考えた際、従来の経営方法、ビジネスモデルで成長路線を歩むのは難しく、いかに他院との差別化を図りながら、魅力的な整体院・治療院に経営改革していくかが重要になります。

労働集約型の治療院整体院経営は、労働時間とスタッフ数で売上の上限が決まりますので、このジレンマをどう解消するかが課題でしたが、思い切って労働環境を整備するため、2017年度から週休2日制の導入と労働時間の短縮を図りました。


その準備として、当社では前年の2016年度から健康商品や食品の開発に着手し、整体以外の収入の柱を構築してきました。

以下、総売上に対する整体施術売上の比率の推移です。

・2014年度 96.2%
・2015年度 94.6%
・2016年度 89.5%
・2017年度 85.6%

と、総売上を伸ばしながら整体施術売上の比率を徐々に下げることに成功しています。

言い換えると、労働集約型の施術売上の比率を下げた分、商品売上や施術以外のサービスの売上を伸ばし、売上・利益を確保しています。

最終的には、総売上に対する施術売上比率80%以下を目指しているので、今年度以降も新商品・サービスの提供に力を入れ、顧客満足度を高め、社員の幸福度を高めていく経営に取り組んでいきます。

みなさんも施術収入以外の収入の柱を立て、経営基盤の強化、スタッフの労働環境改善などに取り組まれてみてはいかがでしょうか?


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●開業して1年以上経過したが、売上が上がらない人
●今後の治療院経営に不安を感じている人
●小手先のテクニックではなく、治療院経営の原理原則を知りたい人
●スタッフ雇用、新規出店など経営規模を大きくしたい人
●施術収入とは別に売上の柱を作りたい人
●保険診療から自由診療に切り替えていきたい人
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